今月の３月１１日で、東日本大震災から１２年となりました。
東日本大震災による原発事故は、私が再生可能エネルギーを目指して、最終的にソーラーシェアリングにたどりつくきっかけとなった大きな出来事です。
自己紹介も兼ねて、原子力関連のメンテナンス技術者の私が、ソーラーシェアリングを含めて再エネを目指すことになった経緯をお話しさせていただきたいと思います。
目次
原子力のメンテナンス技術者が再エネを目指す理由とは？
私は、東京の下町、江東区亀戸の出身です。
大学の電気工学科を卒業した後、電気関連のメンテナンス会社に就職しました。
就職から半年後に青森県に転勤となり、原子力関連の施設で、２０年以上電気関連のメンテナンスの仕事をしてきました。
私は、原子力業界に身を置く者として、原子力発電が安全で、資源の乏しい将来の日本の発展に大きく貢献すると信じておりました。
１２年前の、あの日までは・・・
２０１１年３月１１日、午後２時４６分、その日は金曜日ということもあり、現場仕事を早めに終わらせて、同僚達と共に車で職場の駐車場に戻ってきたところでした。
車を駐車場に止めて車を降りた直後に、強い揺れが襲ってきました。
これまでも比較的大きな地震は経験していたので、最初の内はそれほど大したことはないだろうと思っていました。
しかし、ふと駐車場を見渡すと、アスファルトがまるで水面のように波打っているのを見て、これは今までの地震とは違うなと、直感的に感じました。
揺れの長さも長時間におよび、ただごとではないと感じたので、揺れが収まると同僚達と共に再び車に乗って、現場に向かいました。
幸い、現場で確認したメンテナンス対象機材に地震の被害はなかったのですが、現場から帰る途中で車のラジオから流れてくる大津波の情報は、耳を疑うような内容ばかりで、地震の被害の大きさに衝撃を受けました。
職場と住居がある地域一体は、地震直後に停電となったため、帰宅後は暗いなかでの夕食の準備等に追われて、情報を取ることができず、原発事故を知ったのは翌日に停電が復旧してからでした。
原発事故を知った後は、これ以上被害が広がらないように毎日が祈る思いでした。
しばらくして落ち着いてからは、絶対に安全と言われていたのにも関わらず、1000年に一度の確立で起こる大災害とはいえ、これだけ大きな被害を出した以上、長期的に見て原子力発電を続けていくことについて、専門家だけでなく多くの国民が議論に参加した上で議論し直さなければならないと思いました。
長期的展望に立って見た場合、事故が起きる確率は極めて低いとは言え、ひとたび事故が起これば、１０年以上も人が住めなくなってしまうことが判明した以上、原子力発電にいつまでも依存し続けることはできません。
しかし東京電力の社長さん仰られたとおり、今すぐに原子力発電を止めることは、電力供給が行き届かなくなることにもつながりかねず人の命にも関わってきます。同時に原子力産業に携わる多くの方々の雇用が失われることにもつながりかねません。
そこで、現在の電力供給量を維持しながらも２０年後、３０年後の将来を見据えて長期的展望に立って、安全な代替電源に切り替えていく必要があります。
そして、安全な代替電源が主力電源として育つまでの間の「つなぎ役」として、徹底した安全管理の下で、原子力発電を稼働しながら、原子力産業に携わる方々の雇用を段階的に他の産業にシフトしていくいく必要があります。
同時に、原子力発電の技術を維持しながら、将来の世代への悪影響を残さないために、安全な廃炉の技術を確立していく必要があります。
では、原子力発電に変わる、安全な代替電源にはどのようなものがあるでしょうか？
安全な代替電源とは？
原子力発電に変わる安全な代替電源として、事故直後に実際に使われたのが火力発電です。
火力発電が、事故直後の逼迫した状況を救ってくれました。
しかし、化石燃料の燃焼によって排出されるＣＯ²により、気候変動の被害が深刻さを増している可能性が指摘されている現在、火力発電にも頼り続けることはできません。
そこで、火力発電に変わる「安全な代替電源」として最も有力な方式が「再生可能エネルギー」です。
他にも核融合技術などがありますが、採算性や実現可能性などを考えると、再生可能エネルギーを育てていくことが最も堅実で現実的であると思われます。
しかし、全ての再生可能エネルギーが安全な代替電源となる訳ではありません。
私は、「安全な代替電源」の定義のとして、以下の３つの要素が重要と考えています。
１．環境への負荷が少ない（自然と共生できる）
２．地域付加価値の創造に貢献する（地域の経済発展と雇用創出に貢献する）
３．災害に強い（大規模災害時も電力供給を継続できる）
私は、原発事故以降現在まで、再生可能エネルギーについて情報収集する中で以上の３つの要素が重要という結論に至りました。
環境への負荷が少ない（自然と共生できる）
私は東日本大震災後に、多くの方々と同様に再エネの代替電源としての可能性に注目しました。
しかし再エネにも決してメリットだけではなくデメリットもあります。
最も大きなデメリットの一つが、設置場所を誤ると逆に自然破壊につながることです。
森林を伐採してメガソーラーの大規模開発を行ったり、山の斜面の森林を伐採し太陽光パネルを設置したために大雨による土砂崩れを引き起こしたりなど、多くの悪い事例があります。
再生可能エネルギーは自然を利用し自然と共生することで、環境負荷が少ないという意味で、自然エネルギーとも呼ばれます。
しかし、自然と共生するはずの再エネが、逆に自然破壊を引き起こすのであれば本末転倒で、高いコストをかけて原子力発電や火力発電から転換する意味がなくなってしまいます。
そこで、自然と共生することで、環境への負荷が小さいということが安全な代替電源としての第一の条件と考えております。
自然と共生できる再エネとして私が注目しているのは、以下の３つの発電方式です。
１．屋根置き型太陽光発電
屋根置き型太陽光発電は、建物の屋根や屋上を利用するため、野立て太陽光発電と比較して環境への負荷が少ないのが特徴です。
屋根・屋上で発電した電気を建物内で使用することで、送配電によるコスト（託送料）や電力損失（抵抗損）をカットできるメリットもあります。
２．ソーラーシェアリング
ソーラーシェアリングは、農地に太陽光パネルを設置することで、同じ土地から農作物と電気の両方を生み出すことができる画期的な方法です。
農地を利用することで、環境負荷を小さくできるだけでなく、耕作放棄地などを活用することで農業の再生向けても期待されています。
３．小水力発電
小水力発電は、従来の水力発電（大規模水力発電）のようにダムを建設して行う方法とは違い、地域の中小河川や農業用水路を活用するため、環境負荷が少ない発電方式です。
小水力発電は、従来の水力発電と同様に季節・昼夜を問わず安定した電力を供給できるという大きなメリットがあります。
小水力発電のポテンシャルは、原発１０基分に上ることが試算されており、将来は新たなベースロード電源としても期待できます。
地域付加価値の創造に貢献する（地域の経済発展と雇用創出に貢献する）
再エネにあって、原子力発電や火力発電にない大きな特徴の一つに、少ない資金で小規模に行うことができるというメリットがあります。
火力発電や原子力発電は、大規模な設備と高い技術力を必要とするため、大きな資本力を持つ大企業でなければ事業を行うことができません。
そのため、高度経済成長期以降、日本の電力供給は、遠方の大規模発電所に依存する傾向が強まり、電気料金による利益は、大手電力会社さんや発電・送配電に関わる大企業さんに集中し、地域への利益還元は少ない状態が続きました。
さらにその電気料金の利益の多くが、燃料となる石油や石炭、天然ガスの輸入元である資源産出国に流出していました。
それに対して、再エネは住宅の屋根置き太陽光パネルの事例からも、家庭レベル・地域レベルなど小規模で始めることができるという大きなメリットがあります。
地域レベルで小規模に始めることができるので、地域の中小企業や新電力会社が発電所の設計・建設・運営の各段階に携わることができ、地域で雇用を創出しながら地域経済の活性化を図ることができます。
しかも、発電のエネルギー源となるのは、地域に降り注ぐ太陽光や風（風力発電）、川の流れ（小水力発電）、間伐材（バイオマス発電）など、地域で調達できるので、燃料産出国に利益が流出することもありません。
このような地域経済に貢献できるメリットがある再エネですが、大企業が大規模開発を行って、地元企業が発電所の設計・建設・運営の各段階に入れない場合、地域への経済効果は薄れてしまい、従来の火力発電・原子力発電の構図と変わらなくなってしまいます。
そこで、地域付加価値の創造に貢献し、域の経済発展と雇用創出に貢献することが安全な代替電源としての第二の条件と考えております。
災害に強い(大規模災害時も電力供給を継続できる）
東日本大震災の発生時には、東北地方の各地で大規模な停電し、原子力発電所の停止により電力危機に陥りました。
その後の計画停電や節電により、危機は乗りこえましたがその後も、北海道での地震による大規模停電（ブラックアウト）や千葉県での台風による大規模長期停電など、電力供給に関わる事故が発生しています。
これらの事故の大きな原因の一つとして、大規模発電所に依存する集中型の電力供給システムの脆弱性が指摘されています。
そこで再エネへの転換により、従来の集中型の電力供給システムの脆弱性を改善できる可能性があります。
先述のとおり、再エネは「家の屋根」から小さく始めることができます。そこで、地域ごとに再エネを活用して自立した電力系統を作ることで、従来の大規模発電所依存型の弱点をカバーすることができます。
地域ごとで再エネと蓄電設備を組み合わせた、小さな自立した電力供給網を作ることで、災害時の大規模停電のリスクを低減できます。
まとめ
今回は、私が原発事故から再エネを目指すことに至った経緯と、地域に貢献できる再エネの条件についてご紹介させていただきました。
再エネの乱開発による環境破壊は、深刻な問題になっています。先述のとおり、自然と共生するはずの再エネが逆に自然を破壊してしまっては、本末転倒です。
自然と共生した再エネを普及させるためには、その価値を正しく伝えることが重要です。
私は、本職は電気技術者ですが、地域密着型の再エネに至る過程で、コピーライティングとコーチングを学んでおります。
再エネの価値を正しく伝えて普及に役立てるために、今まで学んできたコピーライティング・コーチングも生かして、地域に貢献できる再エネの普及にお力添えができれば幸いです。
当サイトは、再エネ普及に役立つ情報発信をしながら、コーチングを通じて地域に根差した再エネの普及を目指します！
弊サイトでは、再エネの普及に役立つ情報発信を行うと同時に、コーチングを通じて地域に根差した再エネの普及を目指す方のご支援をさせていただき、情報発信とコーチングの両方を通じて地域に根差した再エネの普及を目指しています。
弊サイト運営者である私は、地域密着型の再エネとコーチングの両方について学んでいます。
地域密着型の再エネとコーチングの両方の知識があり、再エネ普及に携わる皆さまの熱い想いや、普及の過程でぶつかる課題がよく分かるからこそ、より皆さまの立場に寄り添ったコーチングが行えます。
コーチングには、多くの手法があります。
当サイトの運営者である私が学んだコーチングの手法は、潜在意識に働きかけるものです。
顕在意識の２万倍の力を持つ潜在意識の恐るべき力とは？
人の意識は、大きく分けて「顕在意識」と「潜在意識（無意識）」の２種類に分かれます。
顕在意識と潜在意識の働きを、就職したての新入社員の時に例えてみましょう。
入社したてで初めての仕事を覚える時は、その仕事に１００％の意識を集中させて、何回も失敗しながら試行錯誤してうまくできるようになると思います。
この初めての仕事行うときに、意識を集中させながら試行錯誤している段階は、主に顕在意識を使っています。
そして、ある程度仕事をこなしていくと仕事に慣れてきて、考えなくても体が勝手に動いて、意識を集中させなくても仕事ができるようになります。
この意識を集中させなくても体が勝手に動く状態が、主に潜在意識の働きによるものです。
潜在意識の働きはとても大きく、日常生活のルーティーンの行動、慣れた仕事をしている時、呼吸などの生きていく上で必要不可欠なことも含めて、無意識に行っている行動は、潜在意識の働きによるものです。
潜在意識の働きがなければ、私たちは生きていくことがとても困難になるでしょう。そのことから潜在意識は、私たちの生命そのものを司っているとも言えるでしょう。
潜在意識の力はとても大きく、諸説ありますが、顕在意識の２万倍の力を持っていると言われています。
潜在意識の力で、逆風を跳ね除けて目標達成をサポートします！
当サイトでは、コーチングを通じて顕在意識の２万倍の力を持つ潜在意識を味方につけることで、目標達成に向けてサポートさせていただきます。
地域に根差した再エネを普及を進める上で、様々な障害があるでしょう。
地域や環境に良いことが、周囲の方になかなか理解されないことも多いと思います。
また、利益優先の考え方により、本当に地域や環境のためになることが、なかなか進まないこと多いでしょう。
このような困難な時に、２万倍の力を持つ潜在意識を味方につけることで、逆風をものともせずに自分の信念に従って、目標に向かって力強く突き進んでいくことができます。
お気軽にご連絡下さい
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